Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
國丸 貴紀; 竹内 竜史; 松崎 達二
Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.1185 - 1194, 2011/09
幌延深地層研究計画では、既存情報に基づき研究所設置場所選定の要件として、地質環境特性(技術要件)と地下施設を安全に建設できること(安全要件)を設定し、既存情報や地上からの地質環境特性調査により取得した情報に基づき、これらの要件について適合性を確認した。さらに、これらの技術要件と安全要件に加え、土地利用やインフラストラクチャーなどの社会的条件を考慮して、段階的に絞り込みながら幌延町全域から研究所設置場所を設定した。このように、段階的に技術要件,安全要件及び社会的条件を考慮して、研究所設置地区及び研究所設置場所を設定するプロセスは、実際の地層処分事業においても有効であると考えられる。本件では、このような考え方を整理するとともに、意思決定過程を分析・整理し、エキスパートシステム(ES)を構築した結果について報告する。
三枝 博光; 新里 忠史; 安江 健一; 尾上 博則; 道家 涼介
Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.1451 - 1460, 2011/09
地質環境モデルの不確実性を評価すること、及び不確実性に対する影響因子を抽出するとともに、その重要度を評価することは、調査計画を策定するうえで重要である。地層処分の観点からは、地質環境モデルとしては、現時点の地質環境を対象としたものと、地質環境の長期変化を考慮したものの両者がある。この地質環境モデルを構築するうえでは、多くの技術的ノウハウが存在し、技術基盤整備の点からは、それらを保管・管理することが必要となる。本研究では、瑞浪における超深地層研究所計画や幌延深地層研究所計画での経験に基づき、既存情報収集から地質環境モデルの構築,調査計画立案までの包括的フローを構築するとともに、地質環境モデル構築に関する作業フローや技術的ノウハウなどについて取りまとめた。
道家 涼介; 安江 健一; 新里 忠史; 中安 昭夫
Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.1467 - 1476, 2011/09
「次世代型サイト特性調査情報統合システム(ISIS)」における判断支援エキスパートシステム開発の一環として、時間変化を含む地質環境モデルの構築にかかわる経験的な知識の抽出・整理を行った。特に、他のモデルへの基本的な入力情報となる地形発達過程のモデル化とそれに関連する調査に焦点を当て、モデルの構築及び調査の実施における作業手順を整理したタスクフローと意思決定プロセスのフローダイアグラムの作成を行った。
天野 健治; 新里 忠史; 太田 久仁雄; Lanyon, B.*; Alexander, W. R.*
Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.1477 - 1481, 2011/09
地層処分システムの長期的な安全性の評価においては、地質環境の有する安全機能が長期に渡り維持されることを示すための解析結果や論拠の整備が不可欠である。このためには、まず対象とする地質環境特性の過去から現在に至る変遷の評価が重要であり、その結果に基づき、将来に渡る地質環境特性の変遷を考慮した安全機能の維持や両者の関係性が評価される。我が国においては、特に地形変化や気候・海水準変動に伴う沿岸域の地質環境特性の長期変遷の評価が重要であり、このための総合的な調査・評価技術の整備が課題となっている。原子力機構では、沿岸域における地質環境特性の長期変遷をモデル化する手法の開発を目的として、北海道幌延町の沿岸域を事例として過去数百万年前から現在までの地史に基づいた古水理地質環境の概念モデルを構築し、長期の地下水流動解析に必要な地質環境特性やプロセスを抽出するとともに、初期条件や境界条件の範囲を適切に設定するための方法論を整備した。
gas秦 はるひ; 横山 薫; 杉杖 典岳
Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.105 - 110, 2011/09
原子力機構人形峠環境技術センターでは、ウラン濃縮試験施設の廃止措置の基本方針として、IFガスを使った系統除染と希硫酸による浸漬除染を組合せた方法により、廃止措置から発生する金属の約90%をクリアランスし、資源として再利用する計画である。IFを使った系統除染は、適用できる汚染物質がウランの中間フッ化物に限定されるという制約はあるが、1mol対1molのシンプルな反応あり、常温、かつ低圧(20hPa以下)で処理ができ、二次廃棄物がほとんど発生しないという優れた特徴を有する。IFガスを使った系統除染をウラン濃縮原型プラントに適用し、プラント内部に滞留した約700kgのウランを約60日で回収した。また、プラント主要な構成機器である遠心分離機の内面の除染レベルは、おおむね1.0Bq/g以下まで除染することができており、除染係数DF=100程度の性能を有する。
原賀 智子; 中野 裕太*; 渋川 雅美*; 亀尾 裕; 高橋 邦明; 齋藤 伸吾*
Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.1461 - 1465, 2011/09
放射性廃棄物試料中のアクチノイドを簡易かつ高感度に分析する方法を開発するため、キャピラリー電気泳動-レーザー励起蛍光検出法(CE-LIF)の適用性について検討した。本検討では、新規にさまざまな配位骨格を有する蛍光プローブを合成し、ネプツニウム(
Np)及びアメリシウム(
Am)に対して、CE-LIFによる分離検出を試みた。その結果、非環状6座の配位骨格を有する蛍光プローブを用いることにより、Np及びAmの分離検出が可能となった。本検討により、これまでにアクチノイドに対する適用例のないCE-LIFを用いて、固体試料から調製した試料溶液において、従来のCE法の検出限界(ppmレベル)を大幅に改善したpptレベルの検出限界を達成できることを示せた。
浅井 志保; 奥村 啓介; 半澤 有希子; 鈴木 英哉; 利光 正章; 伊奈川 潤; 木村 貴海; 金子 悟*; 鈴木 健介*
Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.1437 - 1442, 2011/09
The inventory estimation of difficult-to-measure (DTM) nuclides, such as Se-79, Cs-135, Tc-99, and Sn-126 is indispensable for the management of high-level radioactive wastes (HLW). In this study, the correlations between Nd isotopes and the four DTM nuclides, which are predicted using a burnup calculation code, MVP-BURN, have been validated by post irradiation examination (PIE). An irradiated PWR fuel with a burnup of 44.9 GWd/t was used as a standard sample. The calculation was performed with MVP-BURN based on the latest nuclear data library of JENDL-4.0. The calculated atom ratios of Se-79 and Cs-135 to Nd isotopes exhibited good agreement with those obtained by PIE. This demonstrates that the correlations predicted by MVP-BURN are applicable to the scaling factor method. For Tc-99 and Sn-126, the calculated values were higher than those obtained by PIE. These overestimations were mainly caused by the lack of the contribution of insoluble residue to the measured concentrations.
奥村 啓介; 浅井 志保; 半澤 有希子; 岡本 力; 鈴木 英哉; 利光 正章; 伊奈川 潤; 木村 貴海; 鈴木 健介*; 金子 悟*
Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.1443 - 1450, 2011/09
軽水炉使用済燃料からの高レベル放射性廃棄物に存在する長寿命核分裂生成物のインベントリ評価手法は、長期間に渡る廃棄物処理処分の安全性評価に重要である。Se-79, Tc-99, Sn-126, Cs-135といった難分析長寿命核分裂生成物のインベントリ評価手法を開発するため、最新の燃焼計算コードとデータを使用して、燃料仕様や燃焼条件をパラメータとするサーベイ計算を行った。その中で、燃料集合体タイプ(PWR/BWR),U-235初期濃縮度,減速材温度,ボイド率,出力密度などを考えられる範囲で変動させた。その結果、前述の長寿命核分裂生成物の燃焼特性と生成の範囲が明らかとなった。これらの結果から、高レベル放射性廃棄物に存在する難分析長寿命核分裂生成物のインベントリを、測定が容易な核種(キー核種)の分析値との相関から決定するスケーリングファクタ法とそのキー核種を提案する。
